１．既設・新設どちらでも設置可能です
浮き上がりによる影響の大きい市街地の既設マンホールはもちろんのこと、新設マンホールにも設置可能です。
（組立式マンホールで０号から３号までと、現場打ちマンホール（JIS型）で１号から２号まで適用）

２．マンホールに影響がありません
マンホールに穴をあけたり、内空断面を阻害することはありません。浮き上がりそうになった時だけ抑制する構造になっているので、常時には負荷はかかりません。

３．地震動による慣性力の増大はありません
マンホール本体と浮上抑制ブロックとの間に隙間を与えているので、地震時には別々の挙動を示し、慣性力の増大には繋がりません。

４．簡単施工、しかも低コスト
施工は組立式マンホール１号で標準ブロックのみ設置の場合、２ｍ×２ｍ 深さ１ｍの掘削で、地下埋設物の試験掘り程度の規模で行えますので、特殊な施工技術は不要です。